【しつこすぎる】ネット回線の訪問営業が来た時の撃退法3選！

• ピンポーンと鳴って出てみたら、ネット回線の営業員でしつこく誘われた…。
• めんどくさいから早く帰ってほしいけど、なかなか帰ってくれない
• 相手も人だから最後まで聞いてあげたほうがいいのだろうか

このネット回線の訪問販売に悩んでいる人は、多いかと思います。

色々な販売ルートがあるなか、まだまだ訪問販売の数は多いですし、

営業のプロとしては、直接会って話す方が、

巧みな話術を使えて、契約にこぎ着ける可能性が高いです。

そんな今回は、「絶対に契約はダメ！ネット回線の訪問販売の撃退法3選」ということで、

• なぜ訪問販売での契約がダメなのか？
• どうやったら上手く撃退できるのか？

を詳しく解説していきます。ぜひ最後まで参考にしていただけたらと思います。

【理由も解説】基本的に営業員経由での契約はNGです!

冒頭でもお伝えしましたが、訪問販売での契約はNGです。

理由は以下の3点から。

理由①あなたに合ったネット回線でない可能性が高いから

そもそもですが、突然やってきた営業員のネット回線が、

あなたの生活環境に合っていない可能性が高いです。

たとえば、

自宅でインターネットをほとんど使わない人が、

値段もそこそこする光回線を契約する必要はありませんよね。

他にも、動画やSNS、オンラインゲームに時間を使うヘビーユーザーであるにもかかわらず、

速度制限があるモバイルルーターを契約するのは理にかなっていません。

たしかに、急に販売に来たネット回線が必要になることなんて、そうそうないよね。

営業員の巧みな話術で自分にも必要に感じますが、私の体感では90%以上の人が全く必要ではありません。必要とあらば販売員が来る前に行動を起こしていますからね。

理由②キャッシュバックといったお得な特典が付いていないから

ネット回線の契約は、契約してしまえば同じ回線を利用することになりますが、

実は、

契約窓口によってそのネット回線がお得かどうかは決まってしまいます。

契約窓口？それが違うだけで料金が変わったりするの？

厳密に言えば、契約窓口によってキャンペーンの特典が違うため、月額料金が変わることがありますね。

たとえば、「auひかり」を契約するとなった時の契約窓口は、

• auショップ
• 家電量販店
• ネット代理店
• 電話営業/訪問販売

と大きく4つに分けれられます。

auひかりの窓口の詳しい情報は、「auひかりはどこで申込むべき？【お得な契約窓口】」で解説していますが、

ここで言えるのは、訪問販売ではキャッシュバックといった特典が付いていません。

ということは、訪問販売で契約したら損をするってことなんだね？

そういうことですね。なので、訪問販売での契約は辞めておきましょう。

言った言っていないの水掛け論が起こるから

最後は、言った言っていないの水掛け論が起こるからです。

実際、この訪問販売では水掛け論での被害がかなり多く、

契約後に話を聞いて損をしたという人が後を絶ちません。

訪問販売は声での証拠がないために、こちらがいくら被害を訴えかけても、泣き寝入りするしかない状況です。

相手に上手く利用されないためにも、相手の話は聞かないでおきましょう。

ネット回線の営業員が来た時の対処法

• インターホン越しに断る
• ネット回線は間に合っていると伝える
• しつこく勧誘される時は特定商取引法を盾にしよう

インターホン越しに断る

まずは、インターホン越しに断りを入れましょう。

相手も人だからといってちょっとだけでも話を聞いてあげるというのは、全く必要ありません。

向こうも営業のプロなので、そんなちょっとした話だけでもうまく契約にこぎ着けますし、

興味もなく話を全部聞いて最終的に断ったとしたら、自分も相手も時間の無駄です。

はなから興味のない話は、聞く前に丁重にお断りしましょう。

ネット回線は間に合っていると伝える

もし、ドア越しに出てしまった場合は、

「今のネット回線で満足しているので、結構です」

と伝えましょう。

ただ、ここで注意したいのが、そこから相手に話のペースを持って行かれる場合です。

たとえば、

• 今どちらの回線をお使いですか？
• 毎月いくらくらいお支払いしていますか？
• 携帯電話はどこのキャリアをお使いですか？

といった感じで、私たちの情報を聞き出そうとしてくるケースですね。

相手もネット回線のプロなので、ちょっとでもこちらの穴があると気付けば、

そこに付け込んで営業をかけてきます。

といった感じですね。

相手に必要以上の情報は与えず、必要ないと強い意志で断りを入れましょう。

しつこく勧誘される時は特定商取引法を盾にしよう

特定商取引法とは、

特定商取引法は、事業者による違法・悪質な勧誘行為等を防止し、消費者の利益を守ることを目的とする法律です。

具体的には、訪問販売や通信販売等の消費者トラブルを生じやすい取引類型を対象に、事業者が守るべきルールと、クーリング・オフ等の消費者を守るルール等を定めています。

引用元；消費者庁 特定商取引法ガイドより

難しいことが書かれていますが、

要は、私たち消費者が損をしないように守ってくれるルールのことですね。

実際、この特定商取引法には、訪問販売に対してのトラブルを防ぐ条文も書かれており、

それが「再勧誘の禁止」です。

消費者側が「必要ない」という意志が出たら、それ以上営業をかけてはいけないルールです。

もし、あなたがいくら必要ないと意志表示してもしつこい相手なら、

特定商取引法で決められている再勧誘の禁止を盾に、

これ以上の話を聞くのを止めておきましょう。

まとめ

訪問販売による契約はいまだ多いですが、その実態は特典がなく、

消費者側があまりお得ではない仕組みです。

私たち消費者ができるのはしっかりと断りを入れることと、

特定商取引法を知っておくことです。

これらを使ってご自分をしっかりと守ってみてくださいね。